FIRE 退職計算機

よくある質問

FIRE（経済的自立・早期退職）とは何ですか？

FIREとは「Financial Independence, Retire Early（経済的自立・早期退職）」の略です。投資資産から得られる運用収益だけで生活費をまかなえる状態を目指す考え方で、働くことが義務ではなく選択になります。一般的に「4%ルール」をFIRE達成の目安として使います。

4%ルールとは何ですか？

4%ルールは1998年のTrinity Studyに基づくもので、毎年ポートフォリオの4%を取り崩しても30年間の退職生活を乗り切れる確率が歴史的に非常に高いことを示しています。つまりFIRE目標額は年間支出の25倍です。例えば年間支出が300万円なら、目安は7,500万円の運用資産となります。

FIRE目標額はどのように計算しますか？

FIRE目標額の計算式は「年間支出 ÷ 取り崩し率」です。4%ルールを使う場合は「年間支出 × 25」となります。このツールでは入力した年間支出と取り崩し率をもとに自動で計算します。取り崩し率のスライダーを動かすと、より保守的・積極的な設定が目標額にどう影響するかを確認できます。

なぜインフレ調整済みの実質利回りを使うのですか？

すべての試算は実質利回り（投資利回り − インフレ率）で行います。これにより、すべての金額が今日の購買力で表示されるため、将来の資産がインフレでどれだけ目減りするかを別途計算する必要がありません。例えば名目利回り7%・インフレ2%の場合、実質利回りは約5%です。

地理的裁定（ジオアービトラージ）で早期退職を早められますか？

地理的裁定とは、生活費の安い国や都市に移住することで同じ資産をより長く活用する戦略です。例えば東京からチェンマイに移住すると生活費が大幅に下がり、FIRE目標額も連動して小さくなるため、大幅に早く退職できる可能性があります。「早期退職プラン」セクションでは、Numbeo 2026指数を使って世界50都市以上のコスト差と、それぞれ何年早く退職できるかを一覧表示しています。

リターンの順序リスク（Sequence-of-Returns Risk）とは何ですか？

リターンの順序リスクとは、退職直後に大きな市場損失を受けると、長期平均利回りが計画通りでも資産が永続的に枯渇してしまう危険性です。まったく同じ平均年率リターンでも、1年目に37%暴落した場合（2008年のS&P500のように）は順序が異なる場合より資産が数年早く尽きることがあります。早期の取り崩しが回復前に損失を確定してしまうからです。上部のストレステストトグルで2008年暴落シナリオ（1〜3年目：-37% / +26.5% / +15.1%）をシミュレートし、何年早く資産が枯渇するかを確認できます。

モンテカルロシミュレーションは何を示していますか？

モンテカルロシミュレーションは、設定した平均リターンと変動率をもとに10本のランダムなリターン系列を生成し、それぞれのパスで資産がどう増減するかを描画します。緑のパスは100歳まで資産が持続したもの、赤は途中で枯渇したものです。生存率はあくまで粗い確率の目安であり、予測ではありません。現実のリターンは年ごとに完全独立ではなく、将来の変動率が過去と異なる可能性もあります。シミュレーションの目的は楽観的な1本の線ではなく、起こりうる結果の幅を示すことです。目安として、中程度の変動率で生存率が90%以上あれば、退職日を決める前の合理的な基準といえます。